インプラント治療の医療費控除

インプラント治療の医療費控除implant med

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2020年2月8日掲載 / 2020年6月12日更新

様々な理由により歯を失ってしまった場合に用いる事によって

自然な見た目と咀嚼が得られるようになるのがインプラントですが、

医療費控除との関係性について理解を深めておけば

費用面を心配せずに使用可能になります。

医療費控除を受ける条件
　

医療費控除の対象となる期間
　

申請に必要なもの
　

申請方法

医療費控除を受ける条件

医療費控除は、

1年の間にお支払いした医療費の中で所得に合わせて

一定金額が控除できる制度の事を指しますが、

制度を受けるためには会社員として働いていても

個人的に申請しなければなりません。

つまり申請を行わなければ控除して頂く事はできないものの、

しっかりと申請を行えば

治療を開始する前段階の精密検査の費用をはじめ

診断費や人工歯の費用、手術費用やメンテナンス費用などが

一部控除されますし、

病院に訪れるまでに電車やバスを利用していれば

通院費用として控除されます。

医療費控除の対象となる期間

こうした医療費控除の対象となる期間は

1月1日から12月31日までの1年間であり、

対象となる金額は1年の間にお支払いした医療費と通院費用が総額10万円以上になっている場合です。

また、対象になるのは当事者はもとより共に生計をしている家族も例外ではなく、

当事者が7万円の医療費で申請できる金額には達していないとしても、

家族の金額が3万円であった場合には

合わせて10万円に達しているので控除の対象となり申告可能です。

そして、制度は直近の1年間に限らず5年前も対象になっているので、

インプラントの手術を受けたのが1年以内の方はもちろん

5年以内であれば、遡って制度の利用を申告する事ができます。

申請に必要なもの

インプラントにおいて制度を受ける場合には、

治療を行った際に歯科医院から受け取る領収書と

通院をすべく利用した公共交通機関から得た領収書の

2つの書類が必要になるため、

1年以内に治療を受けた方はもとより5年以内に受けた方は尚一層書類の手配や管理に気をつけましょう。

申請方法

医療費控除を申請する方法は

郵送やウェブサイトの利用、税務署に持参するといった

3つの選択肢から選択する事ができ、

最も利便性が高いのがウェブサイトを利用する事です。

ウェブサイト内には確定申告書などを作成するためのページが用意されており、

画面に表示されている案内に沿って情報を入力していけば、

税額などが自動で計算されて表示されるのでわかりやすいです。

加えて、インプラントの費用を

ローンもしくはカードでお支払いをした場合にも医療費控除の対象になるので、

手数料や金利に関しては対象外になる点のみを念頭に置いておきつつ申請しましょう。

この記事のまとめ
ほとんどのインプラント治療は医療費控除の対象となりうるため、年間の医療費等が10万円を超えた場合は申請するのを忘れないようにしましょう。

インプラントの歯周病【インプラント周囲炎】

インプラントも歯周病になります!!
インプラントはチタンという金属で作られているため虫歯になることはありません。

しかし、天然歯の清掃が不十分だと歯周病になるように、インプラント周囲の清掃を怠っていると歯周病になってしまう可能性があります。

そして、歯周病になってしまった場合は天然歯のものと比べると治療困難となることが多いです
続きはこちらから。

インプラント治療

人工の歯根と歯冠による補綴

インプラントとは歯が抜けてしまった時に、抜けた歯の代わりとして人工の歯根を埋め込み、その歯根の上に人工の歯冠を取り付けることで、失った歯を取り戻すという治療です。

現在のところ保険治療はなく完全に自費診療となっています。
詳しくはこちらから。

インプラント手術のトラブル・合併症

インプラント体埋入時に生じる合併症について
インプラント手術中に急性発作または全身状態悪化を生じる可能性がある疾患には、高血圧症、虚血性心疾患（手術時に良好にコントロールされている場合でも、発作時の対応について十分に準備しておく）、糖尿病（糖尿病のコントロールとしては、HbA1c : 6.9 %以下、空腹時血糖値140 ml/dl以下、ケトン体 (-)程度であれば手術可能となる）、脳血管障害、甲状腺機能亢進症などがあります。

そのため、患者の全身状態はかかりつけ医との対診などによって正確に把握する必要があります。
続きはこちらから。

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